第27回ITER科学技術諮問委員会が開催されました

　2021年5月4～6日の3日間、ITER機構主催の第27回ITER科学技術諮問委員会(STAC-27)がITER参加7極から34名の委員及び専門家を集めて開催されました。前回同様、今回も新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を考慮し、遠隔ビデオ会議形式で行われました。日本からは東大の小野靖委員、量研機構の鎌田裕委員、阪大の上田良夫専門家、核融合研究所の津守克嘉専門家、量研機構の武田信和専門家が参加しました。

ITER理事会からSTAC委員会に求められた今回の任務は、以下の3つの項目に対して、ITER機構(IO)の報告を聴取してITER理事会への勧告を取りまとめることです。
(1)イオンサイクロトロン加熱(ICH)と中性粒子ビーム入射(NBI)の設計における進展
(2)過渡的負荷に対するプラズマ対向機器(PFC)の挙動に関する評価の進展
磁場対称性とプラズマ対向機器位置調整精度を達成するための組立戦略

STAC委員と専門家はこれらの任務に対して、4つのサブグループに分かれてIOの報告内容を検討しました。その結果、ICHとNBIについては、その設計における実質的な進展に留意した上で、特にICHに関しては、伝送系及び調整系の適切な計画の欠如が高いスケジュールリスクを引き起こすことに留意し、IOと米国国内機関がこの問題に優先的に取り組むことを提起しました。

また、PFCの挙動に関しては、過渡的負荷がPFCの寿命に与えるインパクトを予測する先進的なシミュレーションツールを開発・最適化し、早期の周辺局所モード(ELM)及びディスラプション緩和の必要性を確認したIOの努力のレベルと質を称賛すると共に、ELM制御コイルの全ての電源の調達と設置を前倒しにする提案を承認しました。組立戦略に関しては、スタートアップ中にプラズマを制限する内側壁、ダイバータバッフル領域及び垂直移動現象(VDE)時にプラズマを制限する真空容器の上部領域の長波長位置調整に関する特定の要求を設けることを勧告しました。