ITER機構職員の動向と近況
2021年の1月時点におけるITER機構職員は989名、そのうち日本人職員は35名でした。2021年9月末ではITER機構職員が1019名 まで増加し、日本人職員は1月以降5名着任、2名退職し、38名に増加しました。
ITERサイトでは建屋、機器の設置が行われており、今後試運転が始まることから、主に、建設ドメイン、機械ドメイン、科学・運転ドメインの職員が新規で増えています。今後2年程度でトカマクや 周辺システムの試運転、研究計画の作成などで科学・運転ドメインで更に多くの職員が必要になることから、これらの経験を持つプラズマ・核融合学会の皆様の応募をお待ちしております。
ITER機構職員公募は随時ITER機構のホームページで公募が公開 されています。日本国内機関の応募支援窓口では、ITER機構職員公募会員登録制度を行っており登録会員には新規公募が出た際にメールでお知らせをしています。現在は1,000名を超える会員の方が、 ご自身の経験を活かせる公募が出るのを待っておられます。
ITER機構職員についてのWebページではITER機構で働く意義や 魅力、ITER機構日本人職員のコメントなどを掲載しています。ITER機構職員に興味がある方、ITER機構職員公募会員登録に興味がある方はぜひ下部のリンクより「ITERプレエントリーページ」をチェックしていただきたいと思います。
2021年6月と9月に、ITER職員募集オンラインセミナーを開催したところ、日本国内に限らずアメリカやヨーロッパからも参加者が集まりました。ITER職員募集オンラインセミナーではITER計画の概要や最新の近況を始め、ITERプロジェクトで求められる人材などITER人事に関する情報発信を行いました。
また、ITER機構とライブ中継をして、ITER機構職員の 大前敬祥首席戦略官にITER機構で働く醍醐味や業務の特徴・特色など、ITER機構の現役日本人職員としてお話いただき ました(下記リンクよりセミナー資料と動画をご覧いただけます)。
参加者アンケートでは、「現地からの声には説得力があり、モチベーションを刺激させられた。」など満足度の高い評価をいただきました。
今後もITER機構職員に関するオンラインセミナーは実施する予定なので、ITER職員応募会員登録やSNSの発信にご注目ください。