ITER機構邦人職員50名到達：日本のプレゼンスのさらなる強化

2024年10月1日、新たに2名の専門職員がITER機構に着任し、日本人職員数は50名に達しました。この達成は、日本がITER機構で重要な役割を果たし続けていることを示すものであり、日本の核融合研究コミュニティにとって大きな節目と言えるでしょう。ITERプロジェクトにおける日本人職員数は、過去数年間で着実に増加しており、日本人の研究者が国際的なプロジェクトにおいてますます重要な役割を担っていることがわかります。

図1 ITER機構職員(2024年9月撮影)と邦人職員数の推移

今後の採用方針として、ITER機構は、経験が求められるものの従来よりも若手に焦点を当てた積極的な採用方針を打ち出しています。ただし、職員数が定員に達したため、これまでのような多数の公募は行われない見通しです。

１月からインターンの公募が行われています。核融合研究に関心を持つ学生にとって、国際プロジェクトに参加し実践的な経験を積む貴重な機会となる事でしょう。インターンシップの詳細は、ITER機構のWebサイトを通じて案内される予定です。今後も、核融合研究に携わる日本人研究者が国際プロジェクトで活躍する機会は拡大していくと期待されます。ITER機構への公募支援を通じて、日本の次世代エネルギー問題に貢献するための活動を引き続き支援していきます。